ガールズちゃんねる(Girls Channel)の書き込みを削除するには

ガールズちゃんねる（Girls Channel）は、女性が気軽に書き込める匿名掲示板として最近人気がある掲示板です。女性が好む話題である恋愛や育児、芸能ニュースについての投稿が豊富で、これらのテーマに関して検索するとガールズちゃんねるが上位表示されることもよくあります。しかし、匿名掲示板であるという特性上、誹謗中傷の温床ともなりやすいことは否めません。そこで、ガールズちゃんねるに誹謗中傷の書き込みをされた場合に、どのような対策をとればいいのかを説明します。

ガールズちゃんねるに関する解説

ガールズちゃんねるは、株式会社ジェイスクエアードが「女子の女子による女子のためのおしゃべりコミュニティ」と称して運営する掲示板であり、同社によれば女性メディアとして国内最大級のアクセス数とのことです。ガールズちゃんねるは、短文や一言だけのコメントの書き込みがよく投稿されています。これに加え、投稿にあたって会員登録が不要であるため誹謗中傷コメントを書き込むことに対する心理的なハードルが低いといえます。このため、５ちゃんねる（旧２ちゃんねる）などの匿名掲示板と同様、誹謗中傷の書き込みがされやすい傾向にあります。

また、ガールズちゃんねるにおいて特徴的なのが、各コメントに対して閲覧者がプラスボタンまたはマイナスボタンを押せるシステムになっていることです。コメントに賛同する場合はプラスボタンを、否定する場合にはマイナスボタンを押し、その数がコメント内に掲載されます。そして、プラスが多く押されたコメントは大文字で目立つように表示される一方、マイナスが多いコメントは小文字で表示されるシステムになっています。このような機能があるため、誹謗中傷に賛同する閲覧者が多いトピックにおいては過激なコメントほど評価されることになり、結果として誹謗中傷のコメントが増加しやすいといえます。

ガールズちゃんねるではどのような風評被害があるのか

ガールズちゃんねるにおいて、誹謗中傷が書き込まれやすい話題は何といっても芸能関係です。特に芸能人やその関係者に対する誹謗中傷が後をたちません。誹謗中傷の内容としては、芸能人や関係者について、本名や住所などといった個人情報やプライベートな情報を晒すものや、容姿等を中傷するものなどさまざまです。最近も、男性アイドルグループのメンバーの結婚相手である一般女性について多くの誹謗中傷が書き込まれていたところ、その女性の代理人弁護士の要請を受けて運営者がこの女性に関するすべての書き込みを削除する措置をとったことが話題となりました。

利用規約違反で削除請求する方法

ガールズちゃんねるに誹謗中傷が書き込まれた場合、サイト利用規約違反を理由として運営者に対し書き込みの削除要請をする方法があります。トップページ下部に表示されている「お問い合わせ」をクリックすると具体的な削除要請の方法が表示されます。

上記WEBページに記載されているメールアドレス宛に、

1. トピックのタイトルとURL
2. コメント番号
3. 削除を要請する理由

の３点を記載して送信します。誹謗中傷が複数のコメントにわたる場合には、2.の「コメント番号」で漏れなく拾うよう注意を要します。また、3.の「削除を要請する理由」は、運営者が削除を行うか否かを判断する際に重要視されますので、ガールズちゃんねるの利用規約のどの条項に違反するかを具体的に記載することが大切です。

利用規約はトップページ下部にある「利用規約」のボタンをクリックすることで表示されます。この利用規約9条にサイト利用上の禁止事項が定められています。

削除要請が運営者に受け入れられた場合には、当該コメントが1週間前後で削除されることになります。ガールズちゃんねるは、利用規約違反と認められれば比較的すみやかに削除要請に応じるサイトといえます。

氏名や住所が書き込まれた場合

氏名や住所などの書き込みによって個人特定が可能となっている場合には、利用規約で禁止される「第三者の住所、電話番号、メールアドレス等の個人が特定される連絡先を投稿する行為」（利用規約9条1項p.）に該当します。例えば住所について正確な番地や部屋番号まで記載されておらず市町村名やマンション名のみが記載されている場合も、個人特定が可能と言えるのであれば禁止事項p.に該当する余地があります。

プライベートな情報が書き込まれた場合

本人がプライベートで誰と会っているかということや学生時代の交友関係などは、一般的に見ず知らずの人には知られたくないものです。したがって、このようなプライベートな事実についての書き込みは、それが真実であるか否かを問わず利用規約で禁止される「他者の…プライバシー…を侵害する行為、又は侵害するおそれのある行為」（利用規約9条1項b.）にあたるとの主張が可能です。プライバシー権の侵害に関しては、下記記事にて詳細に解説しています。

容姿等を中傷する内容が書き込まれている場合

容姿等を中傷する書き込みは人を侮辱するものといえ、利用規約が禁止する「他者を不当に差別もしくは誹謗中傷…する行為」（利用規約9条1項c.）に該当すると主張することができます。容姿に対する誹謗中傷だけでなく、本人の性格や宗教、出身地や国籍等に関しても同様に、本人を不当に貶めるような内容であれば、それが真実であるかを問わず上記で禁止される「不当に差別もしくは誹謗中傷」するものとの主張が可能です。なお、利用規約9条1項c.が禁止事項として挙げている「名誉…を毀損する行為」については、後で説明するように人の社会的評価を低下させる具体的事実が摘示されたことが必要です。このため、「ブスだ」とか「性格が悪い」といった抽象的な書き込みは名誉毀損にあたるとまでは言えないことがあります。しかし、「他者を不当に差別もしくは誹謗中傷…する行為」（利用規約9条1項c.）については、名誉毀損のレベルに達しない抽象的な中傷についても適用されると考えられます。

違法だとして削除請求する場合の例

誹謗中傷の書き込みは違法行為となることがあります。特に問題となるのは名誉毀損です。名誉毀損は、原則として人の社会的評価を低下させる事実が書き込まれた場合に成立します。ただし、投稿された事実が真実である場合または真実であると信じるべき正当な理由・根拠がある場合には名誉毀損は成立しません。なお、真実であったとしても投稿の目的に公益性がない場合や事実が公共の利害に関しない場合にはやはり名誉毀損が成立する余地がありますが、争点となることが少ないので割愛します。名誉毀損の成立要件に関しては、下記記事にて詳細に解説しています。

ガールズちゃんねるでは、例えば性犯罪で捕まった芸能人Aに対して「Aは学生時代から性犯罪の常習犯だった」などというコメントがまことしやかに書き込まれています。これは一般的にその人の社会的評価を低下させる具体的事実といえますので、学生時代に性犯罪の常習犯だったということが虚偽である場合には名誉毀損にあたります。このように誹謗中傷が違法行為となる場合、ガールズちゃんねるの運営者に直接投稿の削除を依頼するだけではなく、プロバイダ責任制限法に基づきサイト管理者またはホスティングプロバイダに対し送信防止措置依頼を行う方法もあります。送信防止措置依頼は実質的に削除と同じ効果をもたらします。ただし、削除すべきかの判断は依頼を受けたサイト管理者の裁量に任されているので、必ず削除されるとは限らない点に注意が必要です。

仮処分による削除

以上で説明した方法はいずれも、ガールズちゃんねる運営者の判断により投稿の削除を行うものです。万が一、運営者に削除要請を受け入れてもらえなかった場合には、強制的に書き込みを削除するため裁判所を通じて仮処分による削除請求を行うこととなります。仮処分は正式な裁判手続とは異なる仮の裁判手続であり、通常であれば1～2か月程度で結論が出ます。投稿の削除を求める仮処分に関しては、下記記事にて詳細に解説しています。

仮処分による投稿者特定

誹謗中傷によって実害が発生している場合や再発防止を期する必要がある場合には、投稿を削除するだけにとどまらず、誹謗中傷をした投稿者に対する損害賠償（慰謝料）請求や刑事告訴等をすることがあります。このような場合には、投稿者が誰であるかを特定する必要がありますので、投稿の削除と合わせて発信者情報開示請求を行う必要があります。発信者情報開示請求に関しては、下記記事にて詳細に解説しています。

ガールズちゃんねるの投稿について発信者情報開示請求を行うためには、運営者から投稿者のIPアドレスおよびタイムスタンプを開示してもらい、これをもとに投稿者が利用するインターネットサービスプロバイダを特定します。その上で、インターネットサービスプロバイダから投稿者の個人情報の開示を受けるという流れになります。ただし、発信者情報開示は個人情報という秘匿性の高い情報を開示するものであることから、投稿の削除とは異なり裁判所を通した仮処分手続を通じてしか開示してもらえないことが通常です。したがって、発信者情報開示請求を同時に行う場合には、最初から仮処分を利用する方が迅速に解決できるといえるでしょう。

まとめ

ガールズちゃんねるは匿名で気軽に書き込めるというメリットがある一方、誹謗中傷の書き込みがされやすい側面があります。ガールズちゃんねるは、検索結果で上位表示されることも多いため、誹謗中傷を放置すれば風評被害が拡大しやすいといえます。したがって、ガールズちゃんねるにおいて誹謗中傷の書き込みを発見した場合にはただちに対処することが必要です。
特に仮処分による投稿の削除請求や発信者情報開示請求を行う場合には裁判所を通じた手続となることから、弁護士へ依頼をしないと対応が難しいといえます。ネット上の誹謗中傷や風評被害への対策はITに関する専門的な知識が必要となるため、この分野について経験豊富な弁護士に相談することが重要です。